シニアから始める株式投資

優雅な人生を送るために

むさしトレジャーネット証券は金利が安い

金利が1.35%

 むさしトレジャーネット証券は信用取引の制度信用の買方金利が1.35%、貸株料が1.15%と他の証券会社の金利よりも格安です(他の証券会社は約2.8%で1.45%も安い)たしかにこれだけ金利が安いと手数料無料よりも経費が安くなる人も多くいるはずです。

長期のスイングトレード

 むさしトレージャー証券を利用して恩恵を受ける人は、信用取引で中期、長期のスイングトレードをしている投資家です。あまり頻繁に売買をせずに一旦買うと長期で信用買建てをする投資家はすごい恩恵です。1.45%もちがうとすごい経費削減になります。

信用取引

 ライブスター証券の信用取引手数料無料とむさしトレジャー証券での制度信用取引ではどっちが有利か?はひとえに短期の売買が多いか少ないかの違いです。短期のデイトレードや日計りの時はライブスター証券の信用取引を利用して、今が中期長期の底値だと思えばむさしトレジャー証券を利用して低い金利の恩恵をうけながらじっくり利益を摂取するやり方がベストだと思います。なおむさしトレジャー証券では1年間建て玉がないと信用取引口座を閉鎖するとのむねをホームページで見ました。興味あるひとは確かめてください。


このブログは投資を勧誘するものではありません。投資には価格変動、損失のリスクがあります。投資は自分自身の判断でお願いします。この記事は筆者の個人的な見解を書いたもので、効果を保証するものではありません。


SBIネオトレード証券は信用取引手数料無料

信用取引手数料無料

 最近、証券会社の手数料を調べ直したらライブスター証券は信用取引が手数料無料、貸付金利も優遇していることを知りました。現物取引には手数料がかかります。

 自分は現物株は暴落した優良会社を保有する方針ですので、めったに現物株は売買しません。それに比べてスイングトレードも並行して実施していますのでスイングトレードは現在、信用取引を利用しています。頻繁にスイングトレードを繰り返していますので、手数料がバカになりません。信用取引手数料無料なんて自分のためにある証券会社です。全資金を移すつもりです。おまけに現引き現渡し手数料も無料。

経費削減改革

 経費を削る努力も株式投資で利益を出す近道というのは商売では常識です。利益を出す方法を実行するのと同時に経費も削減続けなければいけません。売買手数料が1日1000円かかり、200日取引すると仮定すれば年間20万円浮きます。机上の話と言えばそれまでですが、実際自分は現在これに近い状態ですので自分のケースでは20万円はたぶん浮くはずです。

研究、研究また研究

 自分に有利な証券会社に乗り換える、売買で儲ける方法を研究する。相場の流れを分析する。すべて株式投資で利益を出すために必須です。自分で研究しないと誰も教えてくれません。自分は、研究して良い戦略だと確信したら損失を恐れずに清水の舞台から飛び降りる覚悟で実行します。もちろん全滅するような博打はしませんが、これ位だったら損失OKと割り切ってみずから損失を出すつもり(得意の損切りです)で実行します。

SBIホールデイングスの子会社

 ライブスター証券はSBIホールディングスの完全子会社です。ちょうど親子会社みたいでしょうか。ライブスター証券は顧客ターゲットをトレード専門で食べている人をターゲットにしている感じです。信用取引をしている人は助かる証券会社です。良い時代になりました。

追伸 会社名がSBIネオトレード証券に変わります。


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コラム 飲食関係 観光業界は復活するか?

観光業界の需要

 新型コロナの影響で飲み屋さん、レストラン、観光業界が壊滅的打撃を受けました。アフターコロナの今後、これらの業界は果たしてこのまま沈没してしまうのでしょうか?

 自分の場合は飲み屋さんに行き常連さんやマスターとの会話をするのが大好きです。食いしん坊でレストランや食堂にいくのが楽しみです。ハイエース車中泊で2回日本一周をしました。現地の人たちとのふれあいを楽しみに3回目も実行したいと思っています。

 これらの業界は江戸時代以前から存在していて不滅の需要があります。この需要は日本人に限った需要ではありません。世界各国の人たちにも同じ需要、行動があります。これらの業種は人間の本能や快楽に基づいて成り立っている仕事です。皆人間が楽しいと感じる事ばかりです。今は日本人らしい真面目な人々が自粛して需要が激減していますが、きっと自粛している人々も自粛疲れで気持ちが半分おかしくなっている人もいるはずです。自分もそのうちの一人で外出しないで半分うつになりかけています。コロナが終息すればすぐ需要が復活する可能性が高いと個人的には思っています。

経営改革

 今飲食業界、レストラン、観光業界はどこも潰れてもおかしくない状況です。コロナショックの前から採算ギリギリでやっと潰れない状態だった会社は、すでに潰れているはずです。今潰れずにいる会社も根本的な経営改革を現在行っているはずです。不採算部門を閉鎖して筋肉質にする、新しい新分野に進出するチャンスに違いありません。人間大ピンチにならないと動かないものです。今が大ピンチで改革をするチャンス到来です。これらの業界で体力があり改革を行った会社はコロナショック後の世界では去年の企業状態より格段に強い会社に変身しているはずです。おまけに本来潰れかけていた会社はとっくに潰れてしまってライバルが減り、今の需要でも持ちこたえる会社に変身したならばコロナが終息して需要が少し復活しただけで業績がV字回復するはずです。少なくても聖域をなくして改革をした結果今の極端に少ない需要でも黒字を確保できれば強力な会社だけが残っているはずです。

 今最悪のこの業界に属するこの会社は果たして現在将来コロナ過で潰れないか?経営改革をしているか?人々からの需要が今後もあるか?を検討して投資のチャンスをうかがう戦略も有望だと思っています。

底値買い

 今は事情があって業績が最悪で株価が暴落して放置されている企業でも、今後業績がじょじょに回復できる企業ならば自分の大好きな底値買いの長期投資をしてタンマリ儲ける方法が出来るはずだと思っています。潰れさえしなければ今の上記の業界企業は現在が底値の可能性が高いと思っていて自分は一部買っています。底値で買い高値で売るのが株式投資の黄金律だからです。すでにこれらの業界企業でも株かが復活している企業も現れています。


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株式投資で手数料無料を利用する方法

手数料無料を利用する方法

 SBI証券と松井証券の手数料無料プランを利用していて、「ピンときた発想」がありました。手数料が無料(信用を利用すると、金利その他がかかります)だと言うことは、当たり前の事ですが手数料がかからないという事は経費がかからないという事です。特定口座(源泉徴収あり)を利用していますので、いくら細かく売買しても証券会社のコンピューターが勝手に損益を計算してくれます。評価損の保有株を売って損失を出してもいつかは売った株数を買い戻して保有株数が同じに調整するのですから、実質的には保有株は変化しません。

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理論上ですが、上の図みたいに保有株を上手く売買を繰り返せば、保有株数を保ったまま、現金を増やす事が可能です。これはあくまで上手くいった場合です。もちろん損失が増える可能性も大です。でも実験的に試してみます。いつも見ている銘柄ですのである程度株価の流れを把握出来ます。はっきり言ってデイトレードに近い取引だと流れが読めやすいので差益を出しやすいかも?と思っています。多分この取引の肝は「現在儲けている、評価損だ」という感覚を捨てる事だと思っています。どうせ特定口座で損益を計算してくれて、3年間損失繰越ができる特典を利用出来るのですから、トータルで儲ける作戦ですので目先の損失は無視出来るはずです。それよりも手数料無料が大きいメリットの出来る作戦です。細かく動けるのですから。たまに相場が暴落した時に大きく儲ければ3年間の損益もプラスに出来るという「取らぬ狸の皮算用」です。

キャッシュフロー投資

 この作戦は自分がよく言う「キャッシュフロー投資」です。損益を無視して「現金と株式の評価額」の総量を優先的に増やす事を考える投資方法です。この投資方法の一番大切な事は保有株が長期的に上昇する事が大前提です。逆に長期的に保有株が下降すれば大失敗です。長期保有前提だからです。下降する株式を保有する事はイコール損失です。危険がいっぱいどころか死んでしまいたくなります。いってみれば「長期投資とデイトレードを同時にやる」発想です。自分的には長期保有銘柄の目先の動きは把握しているつもりですので上手くやれる事を期待して売買してみます。

 やはり手数料無料のメリットを一番利用できる方法はデイトレード手法という事が遅まきながらわかりました。


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簿記を勉強して決算書から優秀なビジネスモデルを考える

企業の診断書

 自分は商業簿記2級を高校時代に習得しています。でも、株式投資の観点から決算書の解説書を3冊大手古本屋さんから買って勉強しています。会計的に勉強してみると実際の企業がどうやって儲けているか、どこが欠点かがわかってきます。それによってどんなビジネスモデルが儲かるかがおぼろげにわかってきます。
 例を言うと大手コンビニでは本部と加盟店は違います。皆さんが普段買い物をしている店舗は加盟店です。同じコンビニチェーンですが上場している企業は本部であって加盟店ではありません。別の会社です。本部は経営指導と商品やサービス供給を加盟店にする役割だけをしています。
 何故でしょうか?企業では人件費が大きな費用負担になっています。はっきり言ってコンビニなどは、本部で商品やサービス供給の仕組みを確立すれば素人の経営者でも末端の店舗は運営できるのです。そこでフランチャイズチェーンという仕組みで販売を別会社の加盟店に丸投げしました。ものやサービスを売る商売では最期の販売店(コンビニでは加盟店)は売り子さんの人件費がほとんどの経費であまり人でがかかりすぎてこの部門は儲かりません。それを切り離すなんて何て本部にとっては都合の良い仕組みなのでようか。フランチャイズチェーンを考えた人や採用している企業は頭が凄く良い人たちです。ちなみに某大手コンビニの本部は加盟店の売り上げ総利益の約40%をピンハネする条件だそうです。売上総利益の60%で人件費や店舗維持費を出すなんて、自分ではコンビニの加盟店経営には自信がありません。流通の2大巨頭、セブンアンドアイとイオンの決算書では売上自体はそんなに差がないのに経常利益段階ではセブンアンドアイが上回ります。何故かと考えてみました。多分セブンアンドアイでは主力のコンビニ事業では販売しなくてイオンでは主力のスーパーマーケット部門で自分で販売をしているからでは?の差ではないかと思っています。販売の時点での人件費の差だと思っています。

人件費を減らせれば儲けやすい

 フランチャイズチェーンという仕組みは販売は加盟店に丸投げして本部は儲けやすい優れた仕組みです。最大の費用人件費を効果的に減らせる仕組みです。これらは牛丼チェーンや損害保険会社の営業、今では街の不動産屋さんなど多岐にわたっています。加盟店を多くして直営店を少なくすれば、本部は店舗の倒産リスクをかぶらず同時に販売人件費を減らせて利益だけを貰える本部にとっては素晴らしく都合の良い制度です。
 今流行りですが人件費を減らすには、ECサイトでも人件費を減らせます。実店舗の売り子がいらずに優れた製品と分かり易い企業サイトの場合、売り子がいなくてもお客様が勝手に商品やサービスを選んで代金を払ってくれて貸し倒れも発生しません。基本的には実店舗の家賃も人件費も払わずにすみます。(プラットフォームで販売する場合は手数料が発生しますが)浮いた分値段も下げられます。下げない場合は会社の丸儲けです。こう見れば販売部門が一番経費がかかるのでここの経費を減らせると会社にとって良い事です。ある部門のかかる経費をどうすれば浮く方法を考える事が会社の利益に直結するので優秀な経費がかからないビジネスモデルを採用している会社を探すのも銘柄選びの面白さと言えるかもしれません。


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株式投資での外食産業

儲けにくい

 株式市場では、多くのラーメンやさんやファミリーレストラン、牛丼やさんが上場しています。それらはどこも美味しいです。居酒屋チェーンも上場しています。言い方は失礼ですが、昔は水商売と言われた形態です。水ものだから水商売なのです。この形態の需要は景気の左右されます。当たったと思い、店舗を広げると広げすぎてお客様よりも店の数が多くなり経営危機になる食堂企業もありました。この外食産業は全般てきに売上に対して人件費の比率が高く儲けにくい業種です。

手を出さない

 外食産業は皆が知っている有名店が多く株主優待もありなじみがありますが、一つの店舗での利益は少しで、店舗を広げるとお客様の数が相対的に少なくなり赤字店舗だけを増やすだけ。構造的に莫大な利益は出せない業種で株式投資では外したほうが無難だと思い自分は外食産業は一つも保有していません。他の業種で少ない経費で大きな売上の伸びしろがある企業でなければ自分は手を出しません。

株式投資の基本は利益が増えると株価が上がります。外食産業企業は一時期勢いがあり美味しくて人気にない株価が暴騰するケースが過去にもありましたが、元々お客様のパイを取り合うしかない利益が伸びない成長性の全くない業種です。株式投資の王道から外れた投資対象です。


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株式投資での銘柄選び 成長産業はどこの企業

時代の主役交代

 自分が考える未来の成長企業とは「すでに巨大市場が存在していてその市場を従来の旧式の技術で寡占している独占企業のお客様を、新しい技術革新や革新的な中抜きの発想で従来のサービスより画期的に「安く便利」な方法を引っさげた新興企業が全部奪い将来的に気がつけば巨大市場を独占していたという未来の大企業です。この方法だと現在すでに市場規模がわかるので取って代わったあとの企業規模が簡単に推測できます。
 問題は料金の下落により増える潜在的な新規のお客様です。本当はサービスを使いたかったけどもお金がなくて使えなかった層です。大衆的な娯楽や、便利で快適な輸送サービスなどが格安料金で利用できれば、潜在的にあった市場を掘り起こせます。そこらへんは世間の需要を知っている人しか予測出来ないかもしれません。やはり若い世代の知り合いを増やして、隠れた需要を知る努力も必要です。
 自分の例から言えば、タクシーです。今のタクシー料金では、高くて自分で車を保有して自分で運転したほうが良いのです。でも将来的に自動運転タクシーなどが出来て24時間利用出来て、家から直接目的地まで30KMで料金が1000円だと自動運転タクシーを利用した方が便利になります。本当は飲んだ時などタクシーを利用したいのですが高いので家族を呼んでいていつも早く帰らないといけません。

WI-FIを使った企業

 市場を新規の技術で奪う例は、DVDによる映画ドラマレンタルの需要をアマゾンプライムやネットフリックスに奪われる。固定式ゲームの需要をスマホゲームが奪う。パソコンのインターネット需要をスマホが奪う。ショッピングモールの店舗の需要をインターネット通販が奪う。すべて今の成長産業はWI=FIを使っているかどうかがかぎです。今現在WI=FIという新しい技術革新を使っている企業が既存の古い技術による従来の企業のお客様を奪い続けています。
 YoutubeやAmebaTVなどが規制に守られたテレビ局の需要を奪い続けています。それに伴い広告代理店も雑誌やテレビ局相手からネット広告にシフトしています。ネット広告は順調に伸びています。サイバーエージェントの株価が高いのも納得です。もうネットを利用する流れは止めらません。ネットを利用する企業の伸びしろはまだありそうです。企業が儲けるという観点から言えば、光フアイバーを使っている通信会社ではなくて、その技術環境を利用するサービス企業が大きく儲かります。


このブログは投資を勧誘するものではありません。このブログの内容は投資の有効な効果を保証しません。このブログの執筆した方法で取引をしても、投資は損失を被る可能性が充分あります。投資の判断には慎重に自己責任でお願いします。

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